EPファーマラインの健康経営
健康経営宣言
「価値あるソリューションの創出を通じて、健康産業の発展に貢献します」
EPファーマラインが、EPSグループの一員として、この経営理念を遂行するためには、従業員一人ひとりが自身のことを大切にし、心身ともに健康でなければなりません。EPファーマラインは、従業員の健康が企業経営の礎であると考え、従業員が健康維持向上に取り組める環境づくりに努めることを宣言いたします。
代表取締役
伊勢 由多可
健康経営の目的と推進方針
当社は、未病・予防・健康寿命という社会課題に応えるヘルスケア・ソリューションプロバイダーとして、医療と健康の未来に貢献し、次の時代を共に創ることを目指しています。
健康産業に寄与する私たち自らが心身ともに健康でなければ、この課題は実現できません。社員が最大限のパフォーマンスを発揮し、知見を深め、定着し、人財として成長していくサイクルを継続的に支援することが、当社の持続的な成長と事業維持、社会的価値の創出に繋がると考えています。
私たちは、社員自身とその家族が健康保持・増進に意識的に取り組み、いきいきと働ける環境構築を目指し、健康経営を推進してまいります。
健康経営の重点課題「3つの柱」
- ① 『社員一人ひとりが自身の健康状態を把握し、改善・保持に取り組む』
- ② 『心理的安全性が担保された職場環境づくり』
- ③ 『ワークエンゲージメントの向上』
健康経営推進体制
代表取締役を健康経営責任者とし、推進チーム「EHT（EPPL Heartful -team）」が主体的に推進しています。
EHTは推進担当役員を筆頭とし、人事部以外の社員及び各事業所担当（従業員代表が兼ねる）も参画し、社員の意見を吸い上げ・波及しやすい体制としています。
健康経営施策は社内組織とも協力し合い、全社一丸となって行います。
戦略マップ
重点課題・KGI設定根拠
当社は医薬品・医療・医療機器・ヘルスケア業界に特化し、「DIサービス -コンタクトセンターサービス-」「BPOサービス」「マルチチャネルプロモーションサービス」「医療機器サポートサービス」「ヘルスケアサポートサービス」の5つのサービスを基軸としており、有資格者（薬剤師、看護師、MR、管理栄養士、臨床心理士、臨床検査技師など）が活躍しています。
コンタクトセンターが主軸のためデスクワークが中心であり、全社員のうち7割が女性社員であるという特色があります。定期健康診断の結果、20代～40代女性のBMI有所見者が多く、「低すぎて」有所見となっていることが判明しました。あわせて貧血者も顕著であり、これは日本の課題である「成人女性の痩せ」に当てはまっていると言える結果です。定期健康診断問診結果より、歩行及び運動習慣がある者が全社員の3割弱という低い結果も出ています。
専門知識が必要とされる業務特性上、チームや上司のフォローは必要不可欠です。
セルフケア、メンタルケアの大切さを常に訴え、上司/同僚の支援を指標に据えて、心理的安全性が担保された職場づくりに取り組んでいきます。
社員1人ひとりが”人財”として末永く活躍することが当社の事業継続に繋がります。
心身の健康状態の改善が生産性を高めるという認識のもと、「プレゼンティーズムの低減」、「アブセンティーズムの低減」を目指します。
社員の声を吸い上げ、仕事との両立を支援し、「ワークエンゲージメントの向上」に繋げてまいります。
重点課題「3つの柱」の取り組み
❶『社員一人ひとりが自身の健康状態を把握し、改善・保持に取り組む』
女性の健康状態の改善、未来の健康リスク予防のため、ヘルスリテラシーを高めるための様々な取り組みを実施しています。
| 制度・取組み（開始年度） | 内容 |
|---|---|
| 女性社員対象「女性の健康のためのe-learning」配信（2025） | 当社は約7割が女性社員です。2023・2024年定期健康診断結果より、『20代～40代の痩せ・低BMI・貧血者』が顕著であり、当社の重要課題と捉えています。女性社員・男性社員の女性家族を対象としたe-learningを配信し、「FUS（女性の低体重/低栄養症候群）」の理解を促しました。 |
| 女性特有の課題（2023） | 各委員会やプロジェクトと連携し、社員のヘルスリテラシー向上を目的としたセミナーを毎年開催しています。セミナーは全社員が受講対象です。 ・2023年：生体ホルモンの影響（月経、PMS等） ・2024年：更年期障害 |
| 妊婦社員を対象とした研修（2025） | 産休に入る女性社員を対象に、グループ3社合同で妊婦の「痩せ」「貧血」が胎児に及ぼす影響について学ぶイベントを開催し、妊娠時の食生活・運動習慣を整えるサポートを進めています。イベントでは骨密度・筋力・ヘモグロビン値を測り、自身の健康状態を把握することができます。 |
| 保健師による「健康相談会」（2025） | 社員が自身の健康について相談できる環境づくりとして、外部保健師による個別健康相談会を実施しました。女性特有の病気や日頃の食事・運動・睡眠等、個別に気軽に相談できる窓口を設置することで、社員の行動変容に繋げています。 |
| 特定保健指導対象者への対応強化（2025） | 特定保健指導受診率の更なる向上を目指し、健保組合委託企業との連携を開始しました。初回面談～完了までを伴走し、生活習慣病リスク予防に努めます。 |
| 禁煙推進（2024） | 健康経営推進チーム内に”禁煙施策チーム”を結成し、主体的に活動しています。2024年にはタバコの健康影響に関するe-learningを作成し、全社公開しました。さらなる喫煙率低下と受動喫煙の防止強化を目指し、2025年には毎月22日を「禁煙デー」と設定しました。年1回実施している全社員アンケートで喫煙者・非喫煙者両者からの意見をヒアリングし、施策検討に繋げています。 |
| 健康ポータルサイト「Pep Up」の活用（2023） | 健康状態を見える化するコンテンツとして、「Pep Up」の活用を推進しています。2025年よりストレスチェックもPepUpからシングルサインオンで受検できるようになりました。Pep Upでできることやイベント情報を、社内イントラ・SharePointで都度周知しています。 |
❷『心理的安全性が担保された職場環境づくり』
社員1人ひとりが最大限にパフォーマンスを発揮できる職場づくりを目指しています。
| 制度・取組み（開始年度） | 内容 |
|---|---|
| メンタルヘルスセミナー（2025） | 外部講師を招き、ストレス低減や心身のセルフケアを学べるメンタルヘルスセミナーを実施しました。 |
| こころの相談窓口（2023） | 全社員とその家族が外部カウンセラーに相談できるEAPサービスを導入しています。 2025年からは「24時間365日」、TEL・メールで相談可能となりました。 特にストレスチェック後や育休復帰時などに重点的に再案内しています。 |
| 管理職研修（2025） | 管理職向けに、心理的安全性、チームコミュニケーションについて研修を実施しました。 また、プレ管理職層へ向けたハラスメント研修も行っています。 |
❸『ワークエンゲージメントの向上』
自分の仕事にポジティブに取り組み、能力を最大限発揮できる職場づくりに取り組んでいます。
| 制度・取組み | 内容 |
|---|---|
| 仕事と家庭の両立支援 | 家族の通院・入院付き添いで使用できる「ウェルネス休暇」を規定しています。ウェルネス休暇は不妊治療を事由としても取得でき、不妊治療に対して特別積立有休を充てることも可能です。 |
| 仕事と病気の両立支援 | 2025年にがんについてのセミナーを実施し、がん検診の重要性や社内の健診補助制度について触れました。 ウェルネス休暇は「健康診断の再検査」を事由としても取得できます。 |
| 仕事と介護の両立支援 | 介護専用相談窓口を設置しています。社内制度の説明や部署との連携を行い、仕事との両立支援をしています。 「管理職向け」「従業員向け」のe-learningを整え、全社員がいつでも視聴できるようになっています。 |
| 社内コミュニケーション | 毎年12月に、全社員参加対象にオンライン忘年会を実施しています。 月1回、当社のイベントや取り組みをお知らせする社内報が自宅に届きます。 |
健康経営推進チーム（EHT）の取り組みを紹介
健康施策の取り組み状況に関する指標
健康指標はこちらをご確認ください。